11万時間超の音源が無断で学習データに
2025年11月、AI音楽生成サービス「Suno AI」のコードが流出したことで、学習データの実態が明らかになった。
404 Mediaが米国時間7月15日に報じたところによると、Sunoのソースコード流出により、同社が「YouTube Music」や「Deezer」、「Genius」、ストック音楽ライブラリなどのプラットフォームから計11万時間を超える大量の音楽や歌詞をスクレイピングしてAIを学習させていたことが判明したという。
もし事実であれば、多くのアーティストやプロデューサー、シンガーが制作した楽曲が、本人たちの知らないままAIの学習に利用されていたことになる。
著作権訴訟の中で浮かび上がった新たな問題
Suno AIは現在、Universal Music Group（UMG）、Sony Music、Warner Music Groupなど大手レコード会社から著作権侵害を巡る訴訟を起こされている。
レコード会社側は「許可なく楽曲をAIの学習に利用している」と主張している一方、Suno側は著作権のある楽曲を学習に利用していることを認めつつも、それはフェアユース（公正利用）の範囲内であると主張してきた。今回の流出データは、これまで指摘されてきた学習データの取得実態を裏付ける可能性があるとして、大きな注目を集めている。
クラブミュージックシーンにも広がる影響
クラブミュージックシーンは、数多くのアーティストによって支えられてきた。
BandcampやSoundCloudなどで公開されている楽曲も、学習データとして利用されていた可能性は否定できず、「自分の曲もAIの学習に使われたのではないか」と不安を抱くクリエイターも少なくないだろう。
AIを制作ツールとして活用するDJやトラックメイカーが増える一方で、今回の問題は「AIとクリエイターはどう共存すべきか」という根本的な課題を改めて浮き彫りにしている。
AI音楽の未来に求められるもの
AIによる音楽制作そのものを否定する必要はない。しかし、クリエイターの権利を尊重し、どのようなデータを学習に利用しているのかを明確に示す透明性は不可欠だ。
AIは音楽制作を支える強力なツールになり得る一方、その発展はクリエイターとの信頼関係があってこそ成り立つ。今回の問題は、AIと音楽業界が今後どのようなルールのもとで共存していくべきかを改めて問いかける出来事となった。
